人間社会の研究において右に述べたような自然科学の方法を、忠実に再現しようとした研究法が、他ならぬ社会科学における実験的方法である。ここでその実例を述べるには、スタンフォード大学での私の経験に帰るのが一番よいように思う。読者も記憶しておられるように、私がスタンフォードで最初に接したのは、「イギリスの闘い」と呼ばれた宣伝映画の実験であった。
あの実験におけるもっとも重要な問題は、新しく入隊した兵士の戦争に関する知識と態度、特に戦争に積極的に参加しようとする彼らの戦意であった。そして実験は宣伝映画がこれらの知識や態度を、変化できるかという形で組み立てられていたのであった。そこでこの実験においては、新兵の戦争に関する態度が従属変数となる。この従属変数に関して「原因」となるべき「独立変数」は、言うまでもなく「イギリスの闘い」と名づけられた宣伝映画そのものであった。
このようにして結果を示す「従属変数」と、「原因」を表わす「独立変数」とを確定すれば、例の因果法則に関する最初の二つの条件を満たすことは比較的容易であろう。すなわちまず、新兵のグループの態度を調査しておいて、それから宣伝映画を見せる。そしてその後しばらくしてから、彼らの態度の変化を測定すればよいわけである。こうすれば倒フィルムという独立変数が、態度の変化という従属変数に先行するという条件を、満足させることができる。それとともに希望する方向に態度の変化が生じれば、フィルムを見せたから、態度の変化が生じたという、独立変数と従属変数の「共変」を確定することができる。
しかしながら問題は、従属、独立の二変数を除いた第三の変数群が、新兵の態度の変化という従属変数に、影響を与えていないという保証を、どうやって得るかということである。これらの第三の変数群として考えられるのは、これらの新兵たちの教育水準、出身地、政党支持というような政治的態度、職業、知能、さらには年齢の違いなどであろう。アメリカの場合には当然白人か黒人などの人種の問題も考慮に入れなければならない。さらに兵士でない一般人であったなら、男女の別も考慮しなければなるまい。
さらにこの実験における被験者たちは兵営で訓練を受けていた新兵であった。そこで当然、兵営における環境、訓練の効果も問題になったろう。相手がドイツ、イタリア、日本であることも問題にしなければならない。従って兵営の外部で生じた大きな出来事も考慮に入れなければならなかったろう。たとえばドイツの潜水艦が、アメリカの商船を撃沈したとか、大きな戦闘の勝敗も当然、新兵の戦争に対する態度に、大きな変化を与えたはずである。それでは従属変数に影響を与える可能性のある、これらの種々の要因を、実験的方法はどのような手段を使って、統制するのだろうか。
